企業詳細

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日本植生株式会社

日本植生株式会社

業 種 製造/建設・住宅(新築・リフォーム)・インテリア・エクステリア・建設資材
所在地 岡山県/津山市
HP http://www.nihon-shokusei.co.jp/

企業からのメッセージ

日本植生株式会社は、日本植生グループの中核企業です。
日本植生グループは、「拡本業」をテーマに㈱日本植生グループ本社、日本植生㈱、㈱テザック、日本フィールドシステム㈱、日植アグリ㈱、㈱日本農園などと中国やタイ、マレーシアなどの海外も含め16社1財団から構成されています。環境緑化、スポーツ、農業、産業、そして健康へと、私たちの事業フィールドは、さらに広がっています。日本から世界へ、現在から未来へ。
先進の技術で地域社会に貢献したい…それは創業以来、受け継がれる日本植生グループの変わらない思いです。それぞれの分野で高く評価される最先端の技術力をベースに躍進を続ける多彩なグループ企業です。
日本植生株式会社

アピールポイント

会社にとって一番の財産は「人」!皆の力を活かす経営
【第5回「日本でいちばん大切にしたい会社」大賞にて実行委員長賞を受賞(2015年3月)】【日本でいちばん大切にしたい会社5(あさ出版)にて当社の事が掲載】
当社では、社員一人ひとりの個性を尊重&皆の力を結集し、少数ながらも精鋭揃いな優良企業を目指しています。そして、「企業は人財を育成する場所」という考えのもと、社内外の研修受講支援、資格取得援助などの充実した教育制度を設けております。また、ビジネススキルの向上だけではなく、道徳を基調とした人間性向上教育にも力を入れており、「社員一人ひとりの成長」と「活躍の場の拡大」をサポートすることこそが、永続的に企業を発展させる道筋だと確信しております。
日本植生株式会社
人と自然が共生する豊かな環境を!緑の力で人々の生活を守ります。
わたしたち日本植生は、創業から今日まで、積極的な研究開発と斬新なアイデアで緑化業界をリードし続けて参りました。
業種としてはメーカー&建設業の2本柱。この両方を全国展開しているのは日本植生ならではの強みであり、メーカーとしては業界内売上げNo.1です!(2017年度実績)。「のり面」と呼ばれる斜面を緑化するための製品や工法の開発、土砂災害を防止する手法の開発など、多種多様な技術を提供しています。
また、長年培ったのり面での緑化技術を応用し、河川護岸の緑化や公園・駐車場緑化などに取り組んだり、海外市場への挑戦を行ったりと、様々な分野において「みどり」を通じた社会貢献を行っております。
日本植生株式会社
リストラ無しの終身雇用維持!拡本業による発展的グループ経営
わたしたちは経営環境悪化を理由とした人的リストラを行ったことがなく、これからも同様にリストラは絶対にしないという覚悟で経営しています。それを実現するため、当社を中核企業とする日本植生グループでは、緑化技術だけではなく、その周辺から派生する事業へとビジネス領域を広げています。野球場やサッカー場などスポーツ施設の設計・施工、産業資材、農業資材、繊維ロープの製造販売等、主に「人と自然」に関する分野において各種のサービスを提供中です。社会のニーズやビジネス環境が激しく変化する中、グループ内企業のシナジー効果によって安定したグループ経営基盤を確立し、今後もより高い価値の提供によって社員を守り続けます。
日本植生株式会社

事業概要

私達は、『環境創出企業』です!
私たちは、日本植生グループの中核企業として山間部から都市部まで、様々なエリアで「人と自然が共存できる環境を創出する」事業に取り組んでいます。
具体的には、道路やダムを造るために山を切り崩したのり面(斜面)を再び緑に戻すための緑化製品の開発や販売を行っています。
また、自然災害によって土砂崩れが発生した現場を二度と崩れないように復旧するのり面防災技術の開発や工事に取り組んでいます。
さらに、のり面で長年培ってきた緑化技術を応用し、河川護岸や公園・駐車場の緑化にも挑戦し、事業を通じて社会貢献を行っています。

会社概要

社 名 日本植生株式会社
事業内容 環境緑化事業 (各種緑化製品の販売、自社開発緑化技術の提供など)、環境保全事業(山崩れ等の災害未然抑止、荒廃地の自然復元など)、スポーツ施設事業(フットサル場の運営など)
設 立 昭和36年(創業昭和26年)
資本金 1億円
売上高 令和3年度  80億2,600万円
従業員数 約170名
代表者 代表取締役社長 柴田明典
住所 〒708-8652
岡山県津山市高尾573-1
電話番号 0868-28-5522
FAX 0868-28-4765
E-mail saiyou@nisshoku-group.co.jp
事務所 本 社/岡山県津山市高尾573-1
支 店/津山
営業所/青森、盛岡、仙台、栃木、東京、神奈川、新潟、金沢、長野、名古屋、大阪、島根、広島、松山、高松
主な取引先 官公庁
コンサルティング会社
ゼネコン各社
関連会社 (株)日本植生グループ本社
日本フィールドシステム(株)
日植アグリ(株)
(株)テザック
(株)日本農園
山陽ホームズ(株)
 北海日植(株)
   ※日本植生(株)子会社(北海道エリア担当)
 九州日植(株)
   ※日本植生(株)子会社(九州沖縄エリア担当)
 蘇州日植環境技術有限公司
   ※日本植生(株)子会社(中華人民共和国担当)
 日植グリーンファクトリー(株)
   ※日本植生(株)子会社(緑化資材製造担当)
 サン化成工業(株)
   ※(株)テザック子会社
 (有)小田繊維工業
   ※(株)テザック子会社
 くまもとテザック(株)
   ※(株)テザック子会社
 テザックマレーシアSDN.BHD
   ※(株)テザック子会社
Thai Nisshoku CO.,LTD(タイ日植)
一般財団法人 日植柴田財団
沿革 昭和26年 創業者柴田正が柴田農園を創業
昭和36年 柴田農園を改組し日本植生(株)設立
昭和53年 九州日植(株)設立、北海日植(株)設立
平成2年 ドイツ事務所開設
平成5年 総合研究圃場開設
平成9年 岡山研究所(岡山リサーチパーク内)開設
平成13年 日本フィールドシステム(株)設立
平成16年 井上商事(株)(現:日植アグリ)がグループ参入
平成18年 (株)テザックがグループ参入
平成18年 備中高原北房カントリー倶楽部がグループ参入
平成18年 (株)日本植生グループ本社設立によりグループの再編
平成26年 蘇州日植環境技術有限公司設立
平成27年 日植グリーンファクトリー(株)設立
平成29年 (株)日本農園
令和2年 山陽ホームズ(株)がグループ参入
令和3年 Thai Nisshoku CO.,LTD(タイ日植)タイTWS社との合弁会社設立
令和3年 一般財団法人 日植柴田財団設立
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